ショート動画マーケティング
Short-form video marketing
TikTokなどの短尺の縦型動画を使い、商品やサービスの認知から購買までを促す手法。動画の制作・運用、クリエイターの起用、ライブコマースなどが組み合わされる。クリエイターの起用が多く、広告であることの明示が求められる。
詳細
概要
ショート動画マーケティングは、短い尺の動画をSNSや動画共有サービスに投稿・配信し、ブランドや商品の認知、関心の喚起、購買につなげる販促の手法です。「ショート動画」を独立して集計した公的統計は確認できないため、ここでは利用が進む動画共有サービスの統計を目安に位置づけを整理します。
要点
実務は、企画・台本づくり、撮影・編集、アカウント運用、広告配信、効果の分析に分かれます。企業が自前で運用する場合のほか、制作・運用を担う事業者や、クリエイターを起用する方法があります。
市場と制度
総務省の令和7年版情報通信白書によると、YouTubeの利用率はほぼ全世代で高く、2024年には50代までの各世代で8割を超えました。TikTokは10代と20代で利用が大きく伸びています。
総務省の「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」（13〜79歳の男女1,800人、2025年12月1〜7日に調査、2026年6月26日公表）では、動画共有サービスの利用率はYouTubeが81.5%、TikTokが36.7%でした。
制度面では、2023年10月1日から、広告であることを隠した表示（ステルスマーケティング）が景品表示法違反となっています。消費者庁によると、事業者が第三者に依頼・指示した広告も対象で、SNS投稿やレビュー投稿も含まれます。規制の対象は広告主である事業者で、依頼を受けたインフルエンサー等は対象外とされています。クリエイターを起用するショート動画では、広告であることが分かる表示が前提になります。
スタートアップの取り組み
- ニジュウロクドは、TikTokを起点にショート動画とライブコマースでブランドの認知から購買までを支援しています。LINEミニアプリ型ショートドラマ「SNACKドラマ」では、リリース前の予告動画の再生数が1週間で200万回を超えたと発表しました（発表、2024年7月）。
- Nateeは、ショートムービーに特化したクリエイター共創型のマーケティング事業を展開しています。
- OASIZは、TikTokのアカウント運用・コンサルティングと、縦型ショート動画広告の制作を提供しています。